天然石アクセサリーの自作

日本人との交流

カンボジアには、17世紀初めごろからプノンペンやピニャールに日本人町が形成されるなど、日本とは交流があったようです。最盛期には、数百人の日本人がこの地に居住していたといわれます。朱印船貿易によるものでしたが、日本の鎖国以後、交流はとだえ、日本人町も消滅したのです。

また、今では、カンボジアの観光の要所となっている、アンコール遺跡群ですが、密林のジャングルのなかから再発見されたのは、約100年前のことです。その世界的文化遺産であるアンコール・ワットに落書きをするなど、とんでもないことですが・・・実は、江戸時代の初めに日本の武士がこの場所を訪れていたことが、遺跡に残された落書きから明らかになっています。

当時、日本人はアンコール・ワットを祇園精舎の遺跡と勘違いしていたようです。コーサラ国にあったと伝わる歴史的祇園精舎は、実際には今のインドのウッタンプラデシュ州にあったとされ、現在は整備されて観光地となっています。

ところが江戸初期、加藤清正の家臣の子が、先祖の菩提を弔うためにこのアンコール・ワットに仏像を奉納したというのです・・・そのことが落書きに書かれていたのです。祇園精舎というのは、釈尊が説法した僧院です。1632年にアンコール・ワットを訪れた、森本右近太夫一房は、アンコール・ワットの大寺院を見て、その壮大さに圧倒されてしまったのかもしれませんね。てっきり祇園精舎と勘違いして参拝し、仏像を奉納しました。そしてあろうことか、墨で壁に落書きを残したのです。

天然石アクセサリーの自作

天然石アクセサリーは、宝飾店で売っているジュエリーと比べてワイルドなデザインとなっているものが多いので、自作する人も結構います。

天然石アクセサリーの材料は、今では手芸店でカンタンに手に入ります。こうした専門店では、天然石のビーズやペンダントトップ、アクセサリーを作るために必要な石を留める台やチェーンといった金具の類、天然石アクセサリーを作るのに必要な道具などを取り揃えています。

天然石アクセサリーの自作は静かなブームになっており、天然石アクセサリーの製作のための書籍も多数出版されています。

天然石アクセサリーの自作に必要な知識としては、作り方そのもの以外では、それぞれの天然石（パワーストーン）が持つ意味や効力。天然石アクセサリーに、単なるファッション性だけではなく、お守りとしての効力も求める人も少なくありません。どうせなら自分のニーズに合った天然石アクセサリーを作りたいものですね。

不動産投資信託を始めよう

不動産投資信託は、投資先を不動産に特定した投資信託。小口化された投資口によって投資を行う不動産投資信託は、不動産に投資したくてもまとまったお金が用意できないという人にとっては、まさに福音と言えるでしょう。

日本の不動産投資信託としては、上場されている「日本ビルファンド投資法人」「ジャパンリアルエステイト投資法人」といった会社があります。

日本ビルファンド投資法人

http://www.nbf-m.com/nbf/

ジャパンリアルエステイト投資法人

http://www.j-re.co.jp/

これらの不動産投資信託は、一口がだいたい40万円〜50万円。この額なら、不動産投資もぐっと敷居が低くなりますね。また、不動産投資信託は、配当金もわりと高めで安定している傾向があります。「試しに不動産に投資してみたい」という方は、一口からでもチャレンジしてみてはいかがでしょうか。

箱根山登山


　箱根山（はこねやま）とは、神奈川県箱根町を中心として神奈川県と静岡県の県境に位置する火山の総称で、「富士箱根伊豆国立公園」にも指定されています。

　箱根山は、前述のように国立公園に指定され、かつ滝廉太郎の「箱根八里」にも謳われているように、自然に恵まれた雄大な山。ですから箱根山は、単なる観光だけでなく、登山好きの人の間でも人気があります。こうした事情から、箱根山近辺の交通はそれなりに充実しており、登山客にとっても便利です。

　箱根山の最高峰は、標高1438メートルの神山。箱根山全体としては、登山の難易度はさほど高いものではありません。しかし、箱根山は温泉が豊かな地でもあり、登山の後の温泉というのはまた格別。登山に行った際は、ぜひ温泉にも入り、汗を流し、疲れや日頃のストレスを癒すのもいいものです。

電動自転車とは


自転車の中に、電動で動くタイプの物があるという事をご存知でしょうか？
バッテリーで駆動するモーターで人力を補助し、ほとんど力を加えずに動かす事ができる自転車を、電動自動車と言います。
電動アシスト自転車、ハイブリッド自転車という呼び方もあります。
電動自転車とはその名の通り電動で動く自転車の事なのです。

この電動自転車は、原動機付自転車、すなわち原付とは違い、運転免許、ヘルメット着用、自賠責保険への加入といったものは一切不要で、通常の自転車と同じ扱いの乗り物として誰でも乗る事ができます。
つまり、電動自転車とは法律的な見解からも、自転車の範疇に入る乗り物という事です。

その歴史はまだ浅く、自転車が1800年代に開発されたのに対し、この電動自転車は1993年にヤマハが販売したのが最初とされています。
それ故に一般的な浸透度としてはまだ高くありません。

電動自転車の基準としては、道路交通法施行規則第一条の三に記されていて、人力と電動力補助の比率が最大で1：1となっています。
また、15?24km／hの速度では、速度が上がるにつれて補助比率が下がり、24km／h以上の場合は補助がなくなるようになっています。

電動自転車の意義は、一度も自転車に乗ったことがない人に自転車に慣れ親しんで貰う為、あるいは筋力が衰えたお年寄りの移動手段として用いられる所にあります。

電動自転車とは、これからますます進んでいく高齢化の波の中で、一つの新しいスタンダードな交通手段として確立される可能性を持った、新世紀の乗り物なのです。